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博士（経済学、京都大学）。九州大学大学院経済学研究院教授、京都大学経済学研究科教授、京都大学経営管理研究部教授・経営管理研究部長‧教育部長を経て、京都大学副学長を3期務める。京都大学産官学連携本部顧問（現）、金融庁‧企業会計審議会会長（現）、金融庁・公認会計士監査審査会委員（現）、企業会計基準委員会（ASBJ）委員（前）、日本会計研究学会会長（前）、国際公会計学会会長（前）、Former President of the Asian Academic Accounting Association、Former Vice President of International Association of Accounting Education and Research、日経・経済図書文化賞委員（現）などを歴任。  ２．コンセプト グローバルな視点から物事を考えて、 変化に対応できる実践的マネジメント人材を育成します。 コンセプト       世界を舞台に能力を発揮できるクリエイティブかつイノベーティブな次世代リーダーとなるための素養を身につけます。 1既にエンジニアバックグラウンドのある社会人等に対しては、経営管理学の基礎を十分に身につけて企業経営全般に関わる意思決定と実行が担当できる経営人材へと養成 2文科系人材に対しては、今後のビジネスモデル構築、新商品・サービスの供給、社内資源の効率活用・業務運営に欠かすことのできないテクノロジーに関する正確な知見を身につけて、既成概念や古い経営手法にとらわれない企業変革に貢献できる人材へと養成 ３．特徴 次世代リーダーを目指す学生の ＜情熱・熱意・執念＞に火を灯す、 実践の中に生きる４つの最先端の学びを提供します。 特徴 1テクノロジーの知識を組み込み、強いデータ意識から経営革新での専門性を体得します。 2グローバルな社会的視野（DX/CSV/ESG）を取り入れた経営への知見や思考を獲得します。 3戦略を策定・実行するためのマーケティングや財務・組織論など実践基礎力を確実に体得します。 4主に英語で行われる授業を通じてグローバル・レベルの基礎知識を共有します。 Program：コース、カリキュラム等 超一流の講師陣が、 あなたのキャリアプランを叶える、 多彩なカリキュラムを提供。 あなたに最適なプログラムを選択して学ぶことができます。 １．はじめに ２．コース紹介 ３．長期履修学生制度 ４．カリキュラム ５．3つのポリシー ６．スケジュール／時間割／授業計画 １．はじめに 忙しい社会人でも履修しやすいように構成されています。 授業は全て平日夜間（１８：００～２１：１０）と土曜日（１０：００～２０：００）に行います（数回の祝日授業日含む）。科目によって６０分と１２０分があります。集中講義では、日曜にも授業がある可能性があります。 英語による授業も豊富に取り揃えており、英語だけの授業の組み立ても可能です。 コースの選択によって、自分のペースやニーズに合わせて修士学位取得までのスケジュールを柔軟に設計できます。 学位取得の前段階として、豊富なカリキュラムから必要な科目だけを履修することもできます。 ２．コース紹介 期間選択できる正規コース ④ 科目履修コース 入学試験を受けずに、科目だけの履修ができます。後で正式に入学すると単位認定を受けられます。 ① 本科コース ２年間で学位を取得する基本コースです。（推奨） ② 長期履修コース ３年または４年間で無理なく学位を取得するコースです。 ③ 1年修了コース １年間の集中履修によって学位を取得するコースです。 ※履修証明プログラム 60時間で履修できる制度です。学位は取得できませんが、履修証明書が発行されます。詳細は履修証明プログラムを参照ください。 ３．長期履修学生制度 長期履修学生制度とは、職業を有している等の事情により、標準修業年限(2年間)では大学院の教育課程の履修が困難な者に限り、計画的に3～4年の履修計画期間をかけて教育課程を履修し、修了する制度です。 申請資格 (1) 職業を有している者 (2) 育児、介護等の事情により、標準修業年限で修了することが困難であると学長が認めた者 (3) その他やむを得ない事情(身体の障がい、疾病等)を有し、標準修業年限で修了することが困難であると学長が認めた者 ※外国人留学生(在留資格「留学」を有する者)は申請できません。 履修計画期間 標準修業年限2年を含み3年もしくは4年(年単位) 申請手続き （社会連携支援室内）ビジネススクール運営室(075-406-9139)までお問い合わせください。 授業料などの取り扱い 履修計画期間における授業料等の額は、標準修業年限分の学費を履修計画期間で除した額となります。 その他 標準修業年限を超える年次において、別途費用を徴収することがあります。 ④ 科目履修コース 入学試験を受けずに、科目だけの履修ができます。後で正式に入学すると単位認定を受けられます。 ４．カリキュラム（2022年度） ※2024年度は2024年6月公表予定 経営学研究科経営管理専攻の養成する人材像及び目的を実現するために、必要な授業科目及び研究指導を体系的・組織的に実施する教育課程を編成する。　本専攻のカリキュラム・ポリシーは以下のとおりである。 授業科目を「コア科目」、「応用科目」及び「演習科目」の3 つに分け、体系的に編成された教育課程を1 年次から積み上げる形で履修できるようにする 研究指導教員（スーパーバイザー）の指導の下で、学部時代の専門が理系の場合、文系で経済経営の場合、及び文系のその他の場合に分けて、それぞれが経営管理専攻で開講される応用科目・演習科目をスムースに履修できるように、コア科目、既存の経済学研究科の開講科目、経済経営学部で開講されている科目の履修を促す 1 年生の段階から学位論文仮題目を設定し、論文審査の客観性・透明性の確保や研究水準の向上を図る観点から、本学教員や院生が参加可能な「中間報告会」、及び「最終試問試験」での報告と討論を義務化し、段階的指導を行う コア科目 経営戦略 経営戦略 本講義は、経営戦略の主要な概念を学修し、その応用を試みる授業である。まず、企業戦略に関する事業の多角化やグローバル経営、事業戦略に関するコストリーダーシップ戦略、差別化戦略、事業システム戦略などの主要概念を説明する。また、昨今のような変化の著しい環境において企業が動的に環境に適応する能力「ダイナミック・ケイパビリティ」の概念について解説する。その上で、それらが成立する組織的条件や外部環境の分析について学修する。これらをもとに経営戦略に関するケーススタディを行う。ここでは全員が議論に参加し、理解を深めることが重要であり、必要に応じて事前に資料等を読み込んでおくことが求められる。   [担当教員] ・名和 高司 教授   閉じる ファイナンス ファイナンス 本講義は、金融に関する専門的な知識を広範囲に修得することを目的とする。企業の経営、企画、財務、あるいは、金融機関の投資銀行業務で最低限必要とされるファイナンス理論と具体的なデータ分析手法を学修する。まず、金利、株式、債券などを含めた金融市場が経済社会の中でどのような機能を果たしているのかについて学修し、次に、多様な金融商品や機関投資家などの主要な市場参加者の取引手法を理解する。理論編では、最初に不確実な状況下におけるキャッシュフローの分析方法を理解し、投資プロジェクトの価値、Ｍ＆Ａの基礎となる企業価値や債券価値の評価方法を学修する。さらに、企業の資本政策や配当政策などのコーポレート・ファイナンスを幅広く修得する。後半では、投資家行動の基盤となるポートフォリオ理論やリスク管理に必須なデリバティブ取引を学修する。   [担当教員] ・加藤 康之 教授   閉じる マーケティング マーケティング 本講義では、顧客のニーズに応え、顧客にとって価値ある製品やサービスを提供するためのものの考え方や発想、またそれを戦略的に展開させる様々な活動を学修する。授業の前半では4P、4C、STP分析などの戦略的マーケティングから、消費者行動分析、製品開発、製品差別化、流通チャネル、バリューチェーン、コミュニケーション戦略、Web展開などのマーケティングに関する基本的概念の理解に注力する。これをもとに後半では事例を中心に顧客関係性、ブランドの構築と成長、デジタル・マーケティングやサービス・マーケティング、製造業のサービス化などへの発展的な議論を展開する。また、データ分析、イノベーションとジョブ理論、顧客との価値共創、ユーザーエクスペリエンスなど今日的なテーマにも実戦的展開をベースに受講生と教員で議論を深める。各講義では問題意識を確かにするため毎回小レポートの提出を求める。   [担当教員] ・森　一彦 教授 ・ハギリアン　パリッサ 特任教授（非常勤）   閉じる アカウンティング アカウンティング 本講義では、財務会計・管理会計の専門知識と考え方を修得する。財務会計は、企業外部のステークホルダーのための会計であり、管理会計は、経営者を頂点とする各階層の経営管理者のための会計である。財務会計については、ステークホルダーの意思決定に必要な情報提供と経営者を取り巻く契約支援という2つの役割について事例を交えて解説する。また、近年ESG/SDGs等との関係で国際社会から求められるようになった非財務情報の開示についても統合報告書を中心に説明する。他方、管理会計については、原価管理・予算管理・業績管理という管理会計の役割について事例を交えて、また、DX関係の新しい管理技法にも言及して、解説する。最後に、財務会計・管理会計の知識と経営戦略とを結びつけた企業分析の仕方についても触れる。   [担当教員] ・鈴木 寛之 特任准教授（非常勤）   閉じる 人的資源管理 人的資源管理 本講義では、企業体にとっての希少資源たるHuman Resource(人的資源）をどのように経営管理するかについて学修する。人的資源を有効に活用することは、企業全体の目標達成やパフォーマンスの向上にもつながる。日本企業における人的資源管理（Human ResourceManagement:HRM）は、その仕事の仕方や労働市場のあり方に合わせた独自の発展を遂げてきた。本科目では、Work MotivationやOrganizational Commitment等のHRMに関わる基礎的概念への理解を深めた上で、日本企業のHRMの特徴とともにグローバルスタンダードを体系的に学修することにより、国際比較の観点から今後の企業におけるHRMのあり方に関して議論をする。   [担当教員] 守屋 貴司 特任教授（非常勤）   閉じる アントレプレナーシップ アントレプレナーシップ 本講義では、起業家に必要なマインド、スキルセット、リーダーシップのあり方を、経営の現場から学び取ることを目的とする。具体的には、世界中のあらゆる起業家の実像をケーススタディから学修するとともに、著名な起業家との直接の対話を通じて起業に関する勘所を修得する。この科目を通じて、受講生自身が起業家としての志を確立するとともに、そのための課題を把握し、今後受講生自身が起業家として成長するための道筋を描くことを目指す。   [担当教員] ・名和 高司 教授   閉じる 技術管理 技術管理 本講義では、技術の管理に関わる経営戦略を学修する。技術管理論とは、ごく簡単に言えば、「技術を中核に据えた経営戦略論」、あるいは「技術を梃子にした経営戦略論」とでも言うべきものである。「技術経営論」や「イノベーション・マネジメント」と呼ばれることもある。一般に、研究・技術開発の成果を製品化し、市場に投入し、それが幅広い顧客に受け入れられるまで育て上げ、なおかつ、続々と参入してくる競合他社との激烈な競争に勝ち残っていくためには、戦略的なマネジメントが必要不可欠となる。ここでは、研究・技術開発や生産のマネジメントはもちろん、いかにして技術力を新たな顧客価値に結びつけ、ビジネスとして成立・成長させていくのか、さらに研究開発した知財をどのように管理するかといった点について、さまざまな業界の事例を交えながら、解説する。   [担当教員] ・中山 純一郎 客員教授（非常勤）​​​​   閉じる 経済学 経済学 本講義では、ミクロ経済学・マクロ経済学を学修する。ミクロ経済に関しては需要・供給曲線、市場メカニズム、価格決定メカニズム、市場の失敗等を理解する。マクロ経済に関してはケインジアン経済学を基礎として、国民総生産、利子率と雇用の関係、IS/LM曲線分析による、金融政策と財政政策との関係等を理解する。貨幣流通とマネタリズムの考え方も含める。またゲーム理論及びSDGsという国際的な政策課題との関連にも着目する。   [担当教員] ・石原 卓典 講師   閉じる データ解析 データ解析 「データ解析」の講義は英語教科書を用います。受講生の希望に応じて英語・日本語を併用して講義を行います。ビジネスの実践にあたり「統計学的な発想」が身につくような指導を心がけます。指導の前提として、学部水準の統計学の知識と英語の読解力を求めます。大学院の水準に達するため、毎回の講義で英語論文の読解力を基礎とするタスクを課します。講義外でかなりの時間を要することを覚悟して下さい。   [担当教員] ・西村 周三 教授 ・森棟 公夫 特任教授   閉じる 応用科目 ＤＸ経営戦略 ＤＸ経営戦略 通信・ソフトウェア・センシングなどの技術革新、ビッグデータ分析とAIの活用など、DX＝デジタルトランスフォーメーションが急速に進展している。その中で企業はDXをどのように活用できるか、その為にどのような資源に投資すべきか、新たにどのようなリスクに対応しビジネスモデルを進化させるか等、広範囲な課題を抱えている。本講義はこのようなDXの潮流を理解して、企業経営手法への指針を与えるとともに、実際にいかに実践するかについて議論を深める。   [担当教員] ・名和 高司 教授   閉じる リーダーシップ リーダーシップ リーダーシップ確立は、経営者が人心掌握を通じて結果を出す上で、必須である。当講義においては、時代を越えて求められるリーダー要件、そして変化の激しい現在から近未来に向けての新たな要件を学んでいく。   [担当教員] ・御立 尚資 特任教授（非常勤）   閉じる 企業変革 企業変革 この科目は受講生の企業変革についての理解を手助けする。まず、企業変革の定義と実例を解説する。次に、４つの代表的な企業変革モデル、即ちShrink-to-Grow、Self-Disruption、Portfolio of Initiative、Möbius Cycleを紹介し、ケーススタディを通じて、それぞれの特徴と適応上の要諦、落とし穴を検討する。最後に企業変革を実践する手法として、変革の8段階説を修得するとともに、先が読めないVUCA時代-volatility 変動性、uncertainty 不確実性、complexity 複雑性、ambiguity 曖昧性-の企業変革モデルについて理解を深める。   [担当教員] ・名和 高司 教授   閉じる グローバル経営 グローバル経営 本講義の前半では、グローバル経営の４つの基本モデルを学修し、特にトランスナショナル（グローカル）モデルについて議論を深める。その中で「センター・オブ・エクセレンス」が果たす役割の重要性を理解し、知の共有をグローバル規模でいかに実践するかについて検討する。後半では、トリプルA戦略、新興国戦略、イノベーション＠エッジ（辺境からのイノベーション）などの最新モデルを紹介し、ケーススタディを通じて、いかにそれらを実際の経営に応用するかを学修する。   [担当教員] 名和 高司 教授   閉じる ブランドマネジメント ブランドマネジメント 本講義では、企業活動や組織運営をリードするブランドの概念を理解し、事業展開を左右するエクイティ資源やブランド理念に基づくマネジメントを学修する。講義の前半ではブランドエクイティ、ブランドアイデンティティを起点に企業や製品、サービスなどブランドの種類、階層性、戦略拡張など基本的な機能や役割、体系について講義形式での知識修得、理解に注力する。後半では、ケーススタディを通じて固有の差異的な価値と同時に顧客との深い関係性を生み出すブランディング展開について受講生と教員が議論し、ブランドロイヤリティ、ブランドリレーション、インナーブランディングなど実戦的な活動やスキルについてプロジェクト・ベースで知見を深める。さらにはブランドパーパスや意味ベースのブランディングを通じてデジタル化とともにBtoB、地域、国家、病院、大学など様々な領域に拡張するブランドマネジメントへの見識を深めていく。   [担当教員] ・森 一彦 教授   閉じる ESG論 ESG論 本講義は、ESG、つまり、環境（Environmental）、社会（Social）、企業統治（Governance）を重視した投資あるいは企業経営を学修することを目的とする。投資家が社会的貢献度の高い企業への投資を通して運用パフォーマンスを高めようとするESG投資、そして、企業が社会から必要とされる事業を通して収益を高めようとするESG経営は今後の資本市場でますます重要になると考えられている。まず、その考え方と歴史的な背景を学修しESGに対する理解を深める。次に、実務の現状について、機関投資家のESG運用手法及び企業によるESGを活用した企業経営手法についてその具体例を学修する。そして、ESGが投資パフォーマンスや企業価値に与える影響について実証的な理論を学修しながらESG実務を身につける。   [担当教員] ・加藤 康之 教授   閉じる Ｍ＆Ａ Ｍ＆Ａ 本講義では、M&A戦略、そのプロセスについて理解し、実際にM&A関連業務に従事したとしてもすぐに役立つレベルの知識を身につけることを目標とする。 1.M&A戦略 2.M&A のプロセス 3.M&Aにおける企業評価 4.ポスト・マージャ―・インテグレーション（PMI） 5.プライベートエクイティーなどにつき学び、M&Aでいかに成功するか、いかにしたら失敗するかという命題を追求する。一方的な講義だけではなく、HOYAやJ Tのケーススタディも活用し、実際のクロスボーダーM&Aを体験したゲストスピーカーも招聘し、実践的なM&Aの知識を修得する。   [担当教員] ・伊藤 友則 特任教授（非常勤）   閉じる 資産運用論 資産運用論 本講義は、機関投資家の資産運用に関する専門的な理論とその実務への応用技術を修得することを目的とする。世界の大手機関投資家は最先端の資産運用手法を駆使して巨額な資産をグローバルマーケットで運用している。本講義ではまず資産運用の基本となるポートフォリオ理論の基礎を学修し、さらに先端的な手法を用いた実務への応用にまで範囲を拡げる。応用では代表的な実務テーマを具体的に選び、その背景にある主要な理論を学修した上で演習と実証分析を行い、その専門的スキルを修得する。対象の分野は資産配分、国際分散投資、ファクター運用、スマートベータ運用、債券ポートフォリオの構築とキャッシュフローの管理、運用パフォーマンスの評価方法、リスク管理手法、AIを活用した運用手法である。   [担当教員] ・加藤 康之 教授   閉じる 国際財務報告 国際財務報告 本講義は、国際財務報告基準（IFRS）について実践的な視点から学修する。IFRSは、企業の財務報告の国際基準として現在140か国以上で使用されており、日本でもIFRSの任意適用企業が株式市場の時価総額の40%を超えるなどIFRSの利用が広がっており、IFRSの理解はビジネスにおける重要なスキルの一つとなっている。また、近年、企業の財務報告の領域では様々な変化が生じており、それらの変化の内容と背景を理解しておくことも重要となる。本講義では、IFRSに基づく財務情報から企業の状況を読み解くために必要な知識とスキルの習得を目的として、IFRSの基礎的な考え方と内容について学んだ後、他の会計基準との比較や財務諸表の実例の分析等を通じてIFRSに対する理解を深めていく。   [担当教員] ・山田 善隆 特任教授（非常勤）   閉じる 国際金融 財務会計 財務会計 この講義は、受講者が公開企業の財務情報を「賢明な読者」として理解できるようになることを目指している。この科目は、キャッシュ・フロー計算書を含む基本財務諸表がどのように作成されるのかを理解し、IFRS（国際会計基準）を主とする会計基準の各項目、例えば、収益、棚卸資産、長期性資産、リース、年金等を深く学習することに焦点をおいている。 この科目は、財務諸表分析に役立つ会計の知識を身に着けるためにも有用であり、実際の企業の実例を使って財務会計の知識を活用する。授業は講義と指定された教材のディスカッションを組合せて実施する。 この講義は、担当教員の経理の実務経験を活かした授業である。   [担当教員] 山田 浩史 特任教授   閉じる イノベーション イノベーション イノベーションは、企業の成長エンジンである。本講義の前半では、イノベーションを生み出すメカニズムとダイナミズムを修得するとともに、プロダクトイノベーション、プロセスイノベーションなどに関する基本的な手法を紹介する。後半では、オープンイノベーション、リバースイノベーション、ビジネスモデルイノベーションなどの応用的な手法を取り上げ、いかにそれらを実際の事業や経営に活用するかを、さまざまなケースを通じて修得する。   [担当教員] ・名和 高司 教授   閉じる ＣＳＶ ＣＳＶ 本講義では、サステナビリテスの国際的な動向を整理し、CSRやBusiness Ethicsが時代と共にどのように変遷してきたのかを辿る。また、近年、注目を集めているSDGsとESG投資を取り上げ、非財務要素と企業価値の関係についての認識を深め、サステナブル社会における企業価値のあり方について検討する。後半では、サステナビリティを企業価値に結び付けるCSV（共通価値の創造）戦略を取り上げ、いかに実際の経営に直結させるかを議論する。   [担当教員] ・名和 高司 教授   閉じる 税法概論 税法概論 本講義では、基幹税目である法人税、消費税を中心に地方税も含め法人の税制全体のフレームワークを学修することを目的とする。租税には、所得課税（国税：6税目、地方税：2税目）、資産課税等（国税：3税目、地方税：11税目）、消費課税（国税：15税目、地方税：10税目）あり、このうち、法人税、消費税、所得税の3税目が基幹税目（税収の大きいもの）とされている。講義では、税目の骨格を理解するだけでなく、国会における税制改正の流れと論点及び各法律が生まれた理由にも言及する。また、本法、政省令及び通達などの意義についても考察を加える。   [担当教員] ・谷口 隆義 教授   閉じる 企業改革税制 企業改革税制 本講義は、組織再編税制、法人の事業承継税制及び組織再編税制に含まれてはいるがＭ＆Ａに係る独自の税制に関する考え方と知識を学修することを目的としている。企業が組織再編等の行動を起こした場合に、どの税制にどのように対応しなければならないかに関する対応パターンを解説する。企業の税制への対応に関しては、そのほとんどが法人税の中に規定されているが、特に、組織再編やＭ＆Ａの税を法人税体系から抜き出して解説する。各税制の細部に拘らず、企業行動の変化の流れに照らして、それらの制定趣旨や近年の論点を学修する。   [担当教員] ・谷口 隆義 教授   閉じる 税務会計 税務会計 本講義では、財務会計と税務会計との調整過程について学修する。税金計算は、まず会計上の利益を出し、その利益を基礎に税金計算のプロセスに入る。会計上の利益は、収益から費用を控除したものから導かれるが、税務上の課税所得は、益金から損金を控除した結果、算出される。つまり収益－費用の利益概念と益金－損金の課税概念との調整過程を一般に税務会計と呼ぶ。まず、会計上の利益概念と税務上の所得概念を説明した後に、税と会計の関係を解説する。さらに、両者の調整過程を説明することによって、会計と税の全体像が理解できるようにする。   [担当教員] ・谷口 隆義 教授   閉じる 実践簿記 実践簿記 本講義は、簿記・会計学の受講生を対象にして、商的企業のための商業簿記と製造業のための工業簿記の基礎的知識と考え方を修得する。まず、貸借二重分類・勘定を用いた加算的減算という複式簿記に特有の計算方法や資産・負債・資本・収益・費用という基礎概念に対する知識を修得する。商業簿記においては、貸借対照表・損益計算書の構造・両者の計算的関係を学修した後に、仕入れ・販売等の活動をどのように記録・集計して決算書に反映するかを学修する。また、工業簿記では、製造業における材料の仕入れ・製品の製造・販売というサイクルの中で、材料費・労務費等のコストを製品の原価として計算する仕組みを学修する。   [担当教員] ・呉 綺 講師   閉じる 国際課税 国際課税 本講義は、国際的に活動する企業の課税関係を調整する仕組みを学修することを目的とする。国際的二重課税排除方式に関する各国の制度の相違、外国子会社合算税制、移転価格税制、過少資本税制、過大支払利子税制等の概要の考え方と専門的知識を修得する。特に、昨今大きな関心を呼んでいる「税源浸食と利益移転（BEPS）の動向」、租税回避行為等への各国執行当局間の協力の状況、デジタルエコノミー課税の動向等についても言及し、今後の国際課税の方向性を考える能力を修得する。   [担当教員] ・前田 正宏 特任教授（非常勤）   閉じる 国際経済学 国際経済学 本講義では、地理、民族、宗教、資源、人口などをベースに、国際情勢を分析する地経学（Geo-Economics)の手法を用いて、現代の国際情勢を読み解き、経営にとっての意味合いを検討する。具体的には、経済政策が持つ倫理的課題、WTOなどの国際的枠組みがもたらす影響、経済成長がもたらすコストなどを取り上げるとともに、中国の覇権主義がもたらす意味合いや民族主義の台頭などの時事的な課題についても議論する。   [担当教員] ・清水 裕子 准教授   閉じる 財政学 財政学 本講義では、経済理論から政府に役割を導出し、政府は何をなすべきかを明らかにし、それを踏まえて、政策の効果及び影響を評価する方法などを具体的事例を用いて解説し、今後の政府の政策のあり方を考える力を培うことを目標とする。さらに本講義では、水道事業、病院事業などの公営企業法の適応を受ける事業など、いわゆる公益企業のあり方についても議論する。また国と地方公共団体の財政のあり方にも触れる。これらはpublic managementと言われる公的部門の経営のあり方についての理論の応用でもある。受講生は経済学の入門的な知識を持つことが望ましい。   [担当教員] ・跡田 直澄 教授   閉じる 比較会社法 比較会社法 本講義は、コーポレート・ガバナンス（企業統治）を法的観点から国際比較を行いながら検討する。具体的には、英米の会社法〔特に、米国デラウェア州法〕と日本の会社法におけるコーポレート・ガバナンスを中心に、当該国の歴史、市場システム、法律上の特色について理解を深めつつ、比較法的観点から検討する。なお、受講者の希望に応じて主要なアジア諸国（シンガポール・韓国・中国・台湾・マレーシア・インドなど）のいくつかの国々のコーポレート・ガバナンスを検討する場合もある。   [担当教員] ・小野里 光広 教授   閉じる ものづくり経営学 ものづくり経営学 技術マネジメント、生産マネジメント、サプライヤーマネジメント、価値創造、ものづくり、産業競争力など、産業現場の経営学（ものくり経営学）の基礎概念を理解し、技術・現場・設計・企業間連携などの知識や組織能力が、どのようにして国際競争力や社会的・経済的価値創造につながっていくのか、文理融合の立場から、工学系と社会科学系の知の接点を探求することにする。   [担当教員] ・西口 敏宏 特任教授（非常勤）​​​​ ・藤本 隆宏 特任教授（非常勤）​​​​   閉じる 演習科目 研究指導 研究指導 前半では、調査研究の方法や修士論文の作成方法について、学修させる。また、修士論文のテーマや構成、研究計画などを作成していく。さらに、各々研究の成果を中間発表し、お互いに議論し合い、修士論文の一時原稿を作成する。後半では、修士論文の作成を行いつつ、中間発表を何度も行い、お互いに議論し、内容を深め、年度末に修士論文を完成させるよう指導を行う。 （１．徳賀芳弘） 本研究指導は、経営戦略、国際会計の知識に基づき、受講生が決定した研究テーマに基づく修士論文の完成に向けた研究指導を行う。 （３．谷口隆義） 本研究指導は、税法、企業改革税制、税務会計の知識に基づき、受講生が決定した研究テーマに基づく修士論文の完成に向けた研究指導を行う。 （４．加藤康之） 本研究指導は、ファイナンス、ESG論、資産運用論の知識に基づき、受講生が決定した研究テーマに基づく修士論文の完成に向けた研究指導行う。 （５．森 一彦） 本研究指導は、マーケティング、ブランドマネジメントの知識に基づき、受講生が決定した研究テーマに基づく修士論文の完成に向けた研究指導を行う。 （６．西村周三） 本研究指導は、経営管理の基礎となる経済学（マクロ経済学及びミクロ経済学）の知識に基づき、受講生が決定した研究テーマに基づく修士論文の完成に向けた研究指導を行う。 （７．跡田直澄） 本研究指導は、経営管理の基礎となる財政学の知識に基づき、受講生が決定した研究テーマに基づく修士論文の完成に向けた研究指導を行う。 （９．清水裕子） 本研究指導は、国際経済学の知識に基づき、国際情勢の経営への影響に関連し、受講生が決定した研究テーマに基づく修士論文の完成に向けた研究指導を行う。 （10．道和孝治郎） 本研究指導は、国際金融の知識に基づき、受講生が決定した研究テーマに基づく修士論文の完成に向けた研究指導を行う。 （11．金井猛徳） 本研究指導は、企業経営において必要なデータの活用・分析の知識に基づき、受講生が決定した研究テーマに基づく修士論文の完成に向けた研究指導を行う。 （12．呉 綺） 本研究指導は、経営の意思決定に必要な管理会計の知識に基づき、受講生が決定した研究テーマに基づく修士論文の完成に向けた研究指導補助を行う。   閉じる ５．教育目的・3つのポリシー   ④ 科目履修コース 入学試験を受けずに、科目だけの履修ができます。後で正式に入学すると単位認定を受けられます。 教育目的 経営学研究科は、国際化・情報化・コンプライアンスの欠如といった社会環境の著しい変化の中にあって経営組織体の内外部で生ずる関連諸現象に関し、経営学的側面の理論的かつ応用実践的な専門能力を有する有為の人材育成並びに組織規模の大小、新旧を問わず、起業家精神を発揮して変革の担い手となるとともに、デジタルトランスフォメーションや新素材開発の進む中、新しい知見を社会実装してイノベーションを起こす人材を養成することを目的とする。 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー) 所定の期間を在学し、経営学研究科のカリキュラム・ポリシーに沿って設定したプログラムが定める授業科目を履修し、所定の単位（34単位）を修得するとともに、修士論文の審査（口頭試問含む。）に合格することで、下記の知識と能力を身につけた者に修士（経営学）の学位を授与する。 企業等において実践的な能力を発揮するために必要な「文理融合知」を身につけていること 経営管理学の基礎を十分に身につけて企業経営全般に関わる意思決定と実行が担当できる能力を備えていること 既成概念や古い経営手法にとらわれない企業変革に貢献できる能力を備えていること 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー) 経営学研究科経営管理専攻の養成する人材像及び目的を実現するために、必要な授業科目及び研究指導を体系的・組織的に実施する教育課程を編成する。 授業科目を「コア科目」、「応用科目」及び「演習科目」の3つに分け、体系的に編成された教育課程を1年次から積み上げる形で履修できるようにする。 研究指導教員（以下、「スーパーバイザー」という。）の指導の下で、学部時代の専門が理系の場合、文系で経済経営の場合、及び文系のその他の場合に分けて、それぞれが経営管理専攻で開講される応用科目・演習科目をスムーズに履修できるように、コア科目、既存の経済学研究科の開講科目、経済経営学部で開講されている科目の履修を促す。 １年生の段階から学位論文仮題目を設定し、論文審査の客観性・透明性の確保や研究水準の向上を図る観点から、本学教員や院生が参加可能な「中間報告会」、及び「最終試問試験」での報告と討論を義務化し、段階的指導を行う。 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー) 本研究科は、学士課程における専門科目の履修状況の差異に注目して教育課程を設けることとするため、これに対応してアドミッション・ポリシーを定める。 経営管理の理論・実践を修得したいという強い意欲を有している者 国際的に通用する修士課程学位の授与のため、高い英語力を有している者 新しい知見を社会実装してイノベーションを起こす人材の育成を目的とした教育課程とプログラムに対して、旺盛な知的意欲と社会的役割をもって参加し、相互に切磋琢磨できる資質を有する者 幅広い教養と経営学など専門分野について基礎知識・能力を有し活用できる者 ６．2024スケジュール／時間割／授業計画   ④ 科目履修コース 入学試験を受けずに、科目だけの履修ができます。後で正式に入学すると単位認定を受けられます。 スケジュール 時間割 授業計画 Admissions：入試情報、学費・奨学金 入試情報 学費・奨学金 １．入試日程と出願期間 ※下記は目安ですので、入試要項を必ずご確認ください。 ２．出願資格 出願資格は個人向けと企業・団体向けで異なります。 それぞれの出願資格については、下記【4.出願書類の「入学試験要項」「入学試験要項（企業・団体向け）」】をご確認ください。 ３．選考方法 入学者の選考は、「口頭試問」及び「書類審査」により、総合的に判定します。 ※企業・団体向けは事前審査はありません。 ４．出願書類 下記「入試要項」をご確認の上、「事前審査書類」及び「出願書類」をご準備ください。（入学検定料 35,000円） 【入試要項及び出願書類ダウンロード】 研　究　科 入学試験要項／出願書類 経営学研究科 入学試験要項 入学試験要項（企業・団体向け） ＜事前審査出願書類＞ 履歴書(Wordファイル) ＜出願書類＞ 1年修了コース申請書（希望者のみ） 外国人留学生個人調書 出願書類チェックシート（外国人留学生用）   学費・奨学金 １．学費 学費等納付金（2025年度予定） ※学費等納付金は予定であり変更になる可能性があります。入学手続要項でご確認ください。 ※入学手続時の納付は2段階です。＜1次手続：入学金＞＜2次手続：授業料＞   年額 年額内訳 入学手続時納付 10月納付 1次手続 2次手続 入学金（入学時のみ） 200,000（※） 200,000（※） – – 学費 授業料 1,500,000 – 750,000 750,000 合計（単位：円） 1,700,000 200,000 750,000 750,000 ※最終学歴が京都先端科学大学(旧京都学園大学)卒業者の場合、入学金が100,000円になります。 【1年修了コース】   年額 年額内訳 入学手続時納付 10月納付 1次手続 2次手続 入学金（入学時のみ） 200,000（※） 200,000（※） – – 学費 授業料 2,920,000 – 1,460,000 1,460,000 合計（単位：円） 3,120,000 200,000 1,460,000 1,460,000 ※最終学歴が京都先端科学大学(旧京都学園大学)卒業者の場合、入学金が100,000円になります。 外国人留学生の方へ 合格後の入学手続きにおいて、留学費用の支弁能力を証明する資料（経費支弁者の収入証明書等）の提出が必要となります。 ※学費等納付金は予定であり変更になる可能性があります。入学手続要項でご確認ください。 ※入学手続時の納付は2段階です。＜1次手続：入学金＞＜2次手続：授業料＞   [京都先端科学大学（旧京都学園大学）以外の卒業者]   年額 年額内訳　　　 入学手続時納付 10月納付 備考 1次手続 2次手続 入学金 200,000 200,000 – – 入学時のみ 学費 授業料 1,500,000 – 750,000 750,000   小計 1,500,000 – 750,000 750,000   合計（単位：円） 1,700,000 200,000 750,000 750,000   外国人留学生の方へ   閉じる ２．奨学金 ・出願時に対象希望の申請をした者のみ対象。 ▸インターネット出願の際に「奨学金」欄で申請の有無を必ず選択してください。 ・奨学金の申請者のうち、さらに優秀な者にはスーパートップスカラシップを用意しています。 名称 内容 金額等 スーパートップスカラシップ 「大学院給付奨学金」の希望者のうち、特別に優秀な方 1. 入学金・学費（授業料、施設設備費、実験実習費）の 全額免除 2. 修学支援金　学期毎に60万円 大学院給付奨学金 研究及び学業等において本学大学院生の模範となる方 入学金・学費（授業料、施設設備費、実験実習費）の全額又は50% ※継続には学期ごとの成績審査があります。 ※入学後の修学状況等によっては、奨学金を取り消すことがあります。 ※企業からの学費の支給がある企業派遣の方は、奨学金対象外です。 ※学費等納付金は予定であり変更になる可能性があります。入学手続要項でご確認ください。 ※入学手続時の納付は2段階です。＜1次手続：入学金＞＜2次手続：授業料＞   [京都先端科学大学（旧京都学園大学）以外の卒業者]   年額 年額内訳　　　 入学手続時納付 10月納付 備考 1次手続 2次手続 入学金 200,000 200,000 – – 入学時のみ 学費 授業料 1,500,000 – 750,000 750,000   小計 1,500,000 – 750,000 750,000   合計（単位：円） 1,700,000 200,000 750,000 750,000   外国人留学生の方へ   閉じる 履修証明プログラム 履修証明プログラムはビジネススクールの講義の中から主要な講義を個別に60時間で履修できる制度です。 履修プログラムの特徴 少ない科目数で受講できるため、週１～２日程度の通学で履修できます。また、講義料も従来の履修に比べて安価になります。　 プログラム修了者には履修証明書が発行され、入学後は当該科目の単位が認定されます。 ※学位を取得できるコースではございません。 Faculty：教員メッセージ・教員紹介 アカデミアとビジネスのTOPが集い 変化に対応できる実践力を育てます 実践の中に生きる最先端の経営論を学び、イノベーションの主役となれ。担当科目：アントレプレナーシップ／企業改革／CSV他経営戦略系７科目 ハーバードＭＢＡのケーススタディをベースに、最先端経営論に私自身の経営戦略コンサルの経験を加えた授業内容で、対話型のアクションラーニングを展開します。学びを自社に持ち帰り、イノベーションの主役になれるよう丁寧に学生を指導します。次世代リーダーを目指す学生の＜情熱・熱意・執念＞と確かな＜成長＞を実感しています。また複数の著名財界人を講義 に招待して※トップ経営者の生の声を共有します。 名和 高司 教授 Profile 三菱商事在籍中ハーバードＭＢＡ取得（ベーカー・スカラー授与）。マッキンゼー＆Co.に転籍し20年間トップマネジメント・コンサルに従事。株式会社 ファーストリテイリング、味の素、SOMPOホールディングス等社外取締役並びにアクセンチュア等シニアアドバイザーを歴任。 金融データ分析スキルを徹底的に身に着けて、自らを差別化せよ。担当科目：ファイナンス／ESG論／資産運用論／研究指導 一流企業人になるためには、最先端理論と実務的経験の融合によるファイナンス知識の取得は必要不可欠です。納得するまでディスカッションをします。受講生は個人専用アカウントから、世界中の金融・証券データベースに自宅からアクセスして、基礎から始め高度なデータ分析力を習得します。理系の知識は不要です。これ程贅沢な環境は他校にはありません。応用範囲の広い金融データサイエンスのスキル習得は、想像以上の投資効果があるとお約束します。 加藤 康之 教授 Profile 東京工業大学大学院修了後、野村総合研究所入社。野村證券に移 籍後2005年執行役に 就任。京都大学経営管理研究部教授を経て、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）経営委員、お金のデザイン研究所所長。その他複数のフィンテック企業の立ち上げに参加。 2022年度は下記の方々をはじめ、グローバルに活躍するトップ経営者の方々に特別にご登壇いただきました。 1石川 雅崇 様 アクセンチュア株式会社 執行役員 ビジネス コンサルティング本部 ストラテジーグループ日本統括 兼 ライフサイエンスプラクティス日本統括 2福士 博司 様 味の素株式会社 特別顧問 3藤間 美樹 様 積水ハウス株式会社 執行役員　人財開発部長 4永守 重信 日本電産株式会社 創業者 代表取締役会長（学校法人永守学園　理事長）   ビジネススクール永守理事長特別講義 2022年 5月14日(土) 開催 永守理事長によるビジネススクール受講者向け特別講義を行いました 伊藤友則教授のM&Aの授業に永守理事長登場 2022年6月24日（金） 永守理事長が伊藤友則教授の授業で特別講義を行いました。 ビジネススクールの教員紹介はこちら Student voices：学生インタビュー 第一期生が語るKUASビジネススクールの魅力 京都先端科学大学でしか 学べない学びと出会いがある 野澤 比日樹さん （株式会社ZENKIGEN Founder 代表取締役 CEO）   実践力を身につけるだけではなく、 自らの考えも磨ける場所 國枝慎也さん（金融機関 勤務） （Interviewer山本名美特任教授） レベルの高い英語の講義でも大丈夫。 深い学びが得られます。 英語で世界的視野でのビジネスを学ぶ講義についていけるか心配でしたが、予復習をしておけば問題なく参加できます。スクールの講師陣からのフォローとサポートは万全。知の創造を学べるワクワクする環境で、経営学の力とともに英語の実践力も磨いています。 村上 暁子さん（京都府庁 勤務）   超一流の講師との議論を通じ、 磨く発信力・提案力。 授業では「答えがない問い」に意見を求められることがあります。専門家の先生を前にしての発言には緊張もありましたが、今は議論が深まることが楽しくて。自社でも、積極性がさらに高まったと、上司や同僚から変化と成長を評価されています。 原 英生さん （日本ペイントコーポレートソリューションズ株式会社 勤務）   先生方は指導力も抜群。 素晴らしい学びの環境です。 金融データの分析に取り組むゼミナールの先生は金融工学の世界的権威。しかし、私のような初学者にも同じ目線で丁寧に指導してくださいます。超一流の先生はお人柄も指導力も抜群。先生に少しでも近づけるように成長していきたいです。 尾嵜 塁さん（日新電機株式会社 勤務）   尊敬できる同期生との交流に、 たくさんの刺激を得ています。 金融やメーカーのミドルマネージャー、中小企業の経営者など、ともに学ぶ仲間は年齢も業種もポジションも様々。中国ビジネスの実際やベンチャー企業の金策など、彼らとの交流に学ぶことも非常に多く、貴重なつながりを得ることができました。 高田 弘大さん（株式会社SCREENホールディングス 勤務）   世界的経営トップとの対話から 生きる指針を得ました。 特別講義で永守理事長に「自分の殻を破る」コツをお聞きした時、一人の人間として大切にしたい言葉をたくさん頂戴しました。超多忙な経営トップに個別に相談・質問できるチャンスが豊富にある、そんなビジネススクールはKUAS だけだと思います。 松田 高志さん（株式会社三井住友銀行 勤務） Documents：資料ダウンロード ビジネススクール パンフレット PDFダウンロード Contact us：問い合わせ先、アクセス １）入試に関すること　入学センター TEL075-406-9270 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