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本文へ   産総研マガジンは、企業、大学、研究機関などの皆さまと産総研をつなぎ、 時代を切り拓く先端情報を紹介するコミュニケーション・マガジンです。 記事検索 産総研マガジンとは 産総研の概要／研究データ／ 研究ユニットの紹介 とは 記事 産総研TOP 産総研マガジン > LINK for Innovation 産総研マガジン > LINK for Innovation > 138年蓄積されてきたデータを連携 LINK for Innovation 138年蓄積されてきたデータを連携 2020/11/30 138年蓄積されてきたデータを連携 役に立つ、使える地質情報へ #国土強靭化・防災 地質調査総合センターは日本の地質情報の整備を担う国内唯一の機関であり、地質に関する多種多様な専門的なデータが蓄積されている。これらを連携・統合し、誰にとってもわかりやすいデータに加工することで、防災や土地開発などいろいろな場面で活用されることが期待される。 いつでも誰でもアクセスできる「地質図Navi」 　資源開発や土地開発、災害対策などに欠かせない基盤情報として「地質図」がある。地質図とは、表土の下にどのような種類の石や地層がどのように分布しているかを示した地図だ。地震も火山も多い日本の地質は他国に比べて非常に複雑だが、日本には国内全土をカバーする詳細な地質図がある。これは産総研の地質調査総合センター（旧・地質調査所）が、138年にわたって地質研究を継続し、データを蓄積し続けてきた成果である。 　地質図は「出版」されるものであり、紙やデータが納められたCD・DVDなどの媒体を購入した人のみが利用できるものだった。しかし、地質図のように公共性の高いデータは、いつでも誰でも利用できることが求められていた。 　「2011年の東日本大震災を機に公共データに関する政府の方針が転換したことを受け、地質調査総合センターでも10年ほど前にウェブサイト『地質図Navi』を開設し、無料で地質図を参照できるよう整備を進めてきました」 　「地質図Navi」の開設・運営を担ってきた地質情報基盤センター整備推進室の内藤一樹は言う。「地質図Navi」では「50万分の1地質図幅」から「5万分の1地質図幅」まで異なった縮尺の地質図を参照できるほか、火山地質図、水理地質図、鉱物資源図など、特定のテーマに重点を置いた地質情報を重ねることができる。参照位置の移動も、拡大や縮小も自由自在だ。 関連データとひも付けて、より活用しやすく 　地質調査総合センターのウェブサイト（https://www.gsj.jp/）には、ほかにも「衛星データ検索システム」「海域地質構造データベース 」「地殻応力場データベース」「津波堆積物データベース」など、30種類もの研究成果がデータベースとして掲載されている。しかし、それらは必ずしも企業や一般のニーズに沿うものではない。 　「これらのデータは研究者が自身の研究に基づき、各自で公開しているデータベースなので、網羅性に乏しく、閲覧方式もそれぞれ異なります。内容の専門性も高く、専門家が読み解かなければ活用が難しいデータです。私はこういった専門的なデータを解析・加工し、ほかの情報とひも付けることで、一般の人や企業がそのデータの意味を理解し、使うことができるよう改善する必要があると考えています」 　例えば、ある土地で農業用地の開発を検討する際、硫黄分の多い地層があったとしよう。「この土地には硫黄成分が含まれている」という地質情報を入り口に、その硫黄が18××年に〇〇火山が噴火したときの噴出物であることや、その噴火後に周辺地域で報告された農業被害というような異分野の情報にまでつなげることができれば、限られた人のためのデータであった地質情報が周辺の住民や農業関係者など、より多くの人たちに活用してもらえるはずだ。 　内藤たちは、将来的なデータの連携に向け、データを読み解き、意味を見いだし、一つ一つ定義した情報を整備するという地道な作業を進めている。 まずは共通フォーマットの整備を 　データ連携を実現するためには蓄積されたデータを一つのシステムとして使えるよう、連動が可能な仕組みを構築する必要があるが、超えるべきハードルは少なくない。個人の研究に基づいたデータベースは網羅性に欠けているうえ、ほかのデータとの連携性は考慮されていないことがほとんどだ。また、理学的な観点から取得されたデータが、そのまま農業や土木などの用途に使えるとは限らない。専門的な研究になるほど特殊なデータ項目が主体になり、各データを共通フォーマットに落とし込むことさえ一筋縄にはいかない。 　しかし、日本の地質に関するデータを網羅的に保有し、それを用いて新たなデータベースを作り、整備できる研究機関は、産総研地質調査総合センターが唯一といっていいだろう。当然、将来に向けてデータを揃え、さまざまな用途に活用できる形に変換して、専門家の仕事に役立つのはもちろん、企業や一般の人々も防災や観光などに活用していけるシステムを構築する責務がある。それは日本の国土と社会の持続的な発展につながるものだ。 　ニュースでは地震の際に「この地震による津波のおそれはありません」などとアナウンスしているが、もし活断層情報から過去の地滑りやその頻度などが把握できるようになれば、「数百年前の地震発生時には地滑りが起きました」「この地区の地質情報によれば、土砂崩れの危険性があります」などの情報が付加され、その地域の人たちの安全と安心にもっと貢献できるかもしれない。内藤はそのように、地質情報が日常的に活用される未来を描いている。 　「いつかニュースや天気予報と連動する仕組みができ、防災などに役立ててもらえれば嬉しいですね。そのためにもデータの共通化を進め、将来的には人工知能が適確かつ迅速に処理できるようなデータベースを整備していきます」 　地質情報は、一般的にはあまり注目されてこなかった“お宝”情報と言える。それを今後どれだけ活かしていけるかは、膨大なデータの再整備とデータ相互の連携技術という、これまでの地質研究とは異なる研究開発の進展にかかっている。 地質調査総合センター 地質情報基盤センター 整備推進室 室長 内藤 一樹 Naito Kazuki --> 産総研 地質調査総合センター 地質情報基盤センター 〒305-8567 つくば市東1-1-1（中央第7） gweb*gsj.jp (*を@に変更して送信してください) https://www.gsj.jp/inquiries/index.html 関連記事 必要とされる地下の地質情報をよりわかりやすく伝える！ 今、なぜデジタルアーキテクチャが必要なのか？ データの相互利活用を実現する 地質の情報を伝える、とは 日常にないスケールの魅力を共有する 地中熱とは？ヒートポンプなど活用例、日本での普及に向けた取り組み この記事へのリアクション もっと詳しく   初めて知った   興味がある   この記事をシェア 掲載記事・産総研との連携・紹介技術・研究成果などにご興味をお持ちの方へ 産総研マガジンでご紹介している事例や成果、トピックスは、産総研で行われている研究や連携成果の一部です。 掲載記事に関するお問い合わせのほか、産総研の研究内容・技術サポート・連携・コラボレーションなどに興味をお持ちの方は、 お問い合わせフォームよりお気軽にご連絡ください。 産総研マガジンに関するお問い合わせはこちら 編集部が選んだおすすめ記事 話題の〇〇を解説　量子コンピュータとは？   話題の〇〇を解説　CASEとは？ 自動車業界から変わる未来のモビリティ 話題の〇〇を解説　吉野彰が語る「ゼロエミッション」とは？とは？   量子物理×深層学習でAIがおおきく進化 学習対象外の領域でも高精度に予測 LED照明にも標準光源をつくろう！ 日亜化学と産総研がタッグを組んで「全方向形標準LED」を開発 第31回　迫る南海トラフ地震！「予知」のカギを握る「地盤と水」の意外な関係 地球の鼓動を探る「断層の物理学」入門 --> 産総研について アクセス 調達情報 研究成果検索 採用情報 報道・マスコミの方へ メディアライブラリー お問い合わせ English ニュース お知らせ一覧 研究成果一覧 イベント一覧 受賞一覧 研究者の方へ はじめての方へ 研究成果検索 研究情報データベース お問い合わせ 採用情報 ビジネスの方へ はじめての方へ 研究成果検索 事例紹介 協業・提携のご案内 お問い合わせ AIST Solutions 一般の方へ はじめての方へ イベント情報 スペシャルコンテンツ 採用情報 お問い合わせ 記事検索 産総研マガジンとは お問い合わせ 公式SNS @AIST_JP 産総研チャンネル 公式SNS @AIST_JP 産総研 チャンネル サイトマップ このサイトについて プライバシーポリシー 個人情報保護の推進 国立研究開発法人産業技術総合研究所 Copyright © National Institute of Advanced Industrial Science and Technology （AIST） （Japan Corporate Number 7010005005425）. All rights reserved. Copyright © National Institute of Advanced Industrial Science and Technology （AIST） （Japan Corporate Number 7010005005425）. All rights reserved.